2019年4月から施行された働き方改革関連法の影響により、長時間労働が法律により抑制されることとなりました。
とはいえ、今まで21時まで仕事をしていた被雇用者が、そのままの働き方でなんの工夫もせずに18時きっかりに帰宅してしまっては、企業としての収益に響いてきますし、企業としての社会的責任も果たせません。

もちろん、あまりにも被雇用者に対して過度な負荷がかかっていた仕事については、企業の責任で見直す必要がありますが、被雇用者側も労働生産性を高める努力をして無駄な残業時間を削減することが求められます。

残業時間を削減するコツとしては、被雇用者が自分の労働時間の管理者になる意識を持つことが大切です。また、労働生産性向上のためのアイデアを出したり、企業は被雇用者の提案を前向きに実現するように検討したりも欠かせません。
では、実際に被雇用者の立場でできる残業時間削減には、具体的にどのような方法が考えられるのでしょうか。

自分の作業スキルを上げることも確かに大事ですが、これからの時代は機械にやってもらうことを考えましょう。
Excelを使用する仕事であれば、VBAの簡単な知識を付けるだけで作業スピードは格段に向上します。また、RPAと呼ばれるルーティン作業を自動で実行してくれるプログラムもあるので、少し勉強して企業に提案してみても良いかもしれません。

もちろん導入にはコストがかかりますが、提案するのはタダです。生産性向上のために貪欲に動き、時間ではなく成果で働く本当の働き方改革を実践しましょう。